[簿記二級] 工業簿記　原価計算

①個別原価計算・・・オーダメイド等の受注計算
②総合原価計算・・・大量生産が前提

③標準原価計算・・・生産コストを管理し、予算との差を理解する。
④直接原価計算・・・製造原価の定義を変動費のみに絞った考え方。その結果、直接材料費と直変動加工費の和である「変動売上原価」、売上と変動売上原価の差である「変動製造マージン」、変動製造マージンと「変動販管費」の差である「貢献利益」の概念が導入される。製品の製造原価に固定費を入れないということは、毎月の固定費が製品1個あたりに反映されないため、在庫に固定費を按分する「全部原価計算」の計算結果と営業利益に差異が生じる。この差を固定費調整（月末在庫に係る固定費と期初在庫に係る固定費を考えたもの）として扱うことで、全部原価計算による営業利益を算出する。「貢献利益」は、損益分岐点の算出に便利な概念。

標準原価計算

・差異分析が特徴的
　①予算差異　（実操業時間に対する予算許容額）−（実際の発生額）
　②操業度差異　固定資産を予算の時間に対して、どれだけ稼働させられたか。
　　　　　　　　本来は、稼働時間だけ追えばいいんだけど、基準操業度を設定した時点で固定比率が決定するので、敢えて金額として評価するんだろうと理解。
　③能率差異　固定比率と変動比率を含めて、どれだけ効率よく生産できたか。効率の比較対象が、製品を規定量作るためにどれだけ時間が掛かるかを示す指標である標準操業度であることに注意。基準操業度ではない。　

「製品をいくつ作りたいのか」と「工場をどれだけ動かしたいのか」という二つの目標設定があるために、理解が難しくなっている印象。しかしながら、「販売計画を立案する経営企画」と「効率的な生産を追求する生産管理」で分業する上では効率的かも。

工業簿記における財務諸表

「製品」勘定だけ追えば、売上と各種経費を追加情報として与えられるので、PLが完成する。

BSについては、材料、仕掛品、仕入れの期末有高を参照する。